福島原発事故により、日本のエネルギー供給が危機的な状況に陥った。これを受けて、日本の総合商社や資源開発業者は、これまで以上に資源開発に力を注いでいる。
資源開発事業とは、鉱山や油田の調査から開発・採掘までを担うビジネスのことを言う。商品として販売できる十分な埋蔵量があるか、その価格はいくらになるか、といったことが開発段階ではまったく不透明であるため、きわめてハイリスク・ハイリターンなビジネスなのである。
確実に利益を上げられるかが不透明であるため、資源開発を担うことができるのは、必然的に潤沢な資金を持つ“資源メジャー”に限られてしまう。
最近まで高騰を続けていた資源価格は、世界的に経済の先行きが不透明になったため、2012年以降、下落傾向にある。